事業名

認知症患者の胃ろうガイドラインの作成
―原疾患、重症度別の適応・不適応、見直し、中止に関する調査研究―

事業概要

日本の人口構成の急激な高齢化と在宅医療の推進から世界に類を見ない速度で胃ろうが普及している。民間の調査機関によると2008年度の新規造設件数は20万件、交換件数は60万件と報告されている。
認知症の急増は周知の通りで、2010年に200万人、2020年には300万人と予想され、さらに年々増加が予想されている。
認知症患者の終末期には嚥下・摂食障害が生じ、人工栄養の適応となることが多い。しかし、認知症患者への胃ろう造設後の治療アウトカムに関する詳細な検討はほとんどない。したがって、認知症患者への胃ろうを考慮するとき、人種も死生観もこ異なる欧米のデータに頼らざるを得ないのが実情である。
平成21年度老人保健事業推進費補助金による高齢者医療および終末期医療における適切な胃ろう造設のためのガイドライン策定に向けた調査研究事業で、認知症患者への治療アウトカムの概略は示せたものの、原疾患および重症度別の推移はほとんどない。このような状況の中で、日本における認知症患者への胃ろうの適応を構築するためには、治療アウトカムの検討が必須と考えられる。そこで、認知症患者を対象に、認知症の原疾患、重症度、生存期間およびQOLの推移に関するアンケート調査を施行し、認知症患者への胃ろうの適応、差し控え、中止に関するガイドラインの作成および認知症ケアと医療の連携の礎を構築する。